TWICE所属事務所JYPの真相！全員再契約の絆と2026年の転機

世界的なスタジアムツアーを次々と成功させ、デビューから10年を超えた2026年現在もK-POP界の頂点に君臨し続ける9人組ガールズグループ「TWICE（トゥワイス）」。Mnetのサバイバルオーディション番組『SIXTEEN』で選抜された韓国人5人、日本人3人（MOMO、SANA、MINA）、台湾人1人（TZUYU）という多国籍メンバーで構成される彼女たちを支えてきたのが、韓国の大手芸能プロダクションであるJYPエンターテインメント（略称：JYP、JYPE）です。

2022年にK-POP界のジンクスを打ち破る「9人全員での再契約」を果たして以降、盤石の体制を築いてきたTWICEですが、2026年に入り大きな転換点を迎えています。メンバーのジョンヨン（29）が自身のインスタグラムを通じてJYPからの退所と新天地への移籍を報告したほか、事務所側でも約90億円を投じた新社屋建設計画が住民との対立で頓挫するなど、激動のニュースが相次いで報じられました。公式発表資料や現地メディアの取材データをもとに、TWICEの専属契約の裏側と9人の絆の真相を徹底的に紐解きます。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：TWICEの所属事務所は韓国4大事務所の一角「JYPエンターテインメント」で、日本での音楽レーベルは「ワーナーミュージック・ジャパン」が担当。
• 要点2：2022年に「魔の7年」を乗り越え全員再契約を達成した後、2026年にはジョンヨンが実姉の所属するVAROエンターテインメントへ個人移籍し「グループ活動と個人事務所の分業体制」へ進化。
• 要点3：創業者パク・ジニョン（J.Y. Park）による人間性重視の経営哲学と適切な心理的境界線が、事務所の枠を超えた9人体制の存続を支えている。

TWICEの所属事務所はどこ？JYPエンターテインメントと異例の「全員再契約」を果たした決定的な理由

TWICEが所属するJYPエンターテインメントは、シンガーソングライターであり総括プロデューサーを務めるパク・ジニョン（パクジニョン／J.Y. Park）が1997年に設立した韓国屈指の総合エンターテインメント企業です。少女時代や東方神起を輩出したSMエンタテインメント、BIGBANGやBLACKPINKを擁するYGエンターテインメント、そしてBTSが所属するHYBEとともに「韓国4大芸能事務所（旧3大芸能事務所）」と呼ばれています。

数あるK-POP芸能事務所のなかでも、TWICEとJYPの関係性が特別な注目を集める最大の理由は、2022年7月に発表された「メンバー9人全員での専属契約更新」にあります。韓国の公正取引委員会が定める標準契約書の規定により、アイドルの初回契約期間は原則として最大7年と定められています。この満了時期にメンバーの脱退やグループ解散が相次ぐことから、業界内では「TWICE魔の7年」とも呼ばれる最大の試練として懸念されてきました。

実際に契約更新を控えた2021年から2022年前半にかけては、一部メディアやネット上で「TWICE解散危機の真相」といった憶測が飛び交いました。多国籍グループゆえの母国での活動志向や、女優業・ソロ活動への転身を予想する声も少なくありませんでした。しかし、最終的に9人全員がJYPにとどまる決断を下した背景には、大きく分けて3つの決定的な理由が存在します。

• 徹底したメンタルケアと休養制度の保証：2019年にミナ、2020年・2021年にジョンヨンが不安障害や健康上の理由で活動休止を余儀なくされた際、JYPは違約金の請求や無理なスケジュール強行を一切行わず、専門医による治療と本人の意思を最優先しました。
• パク・ジニョン（JYPark）との深い信頼関係：創業者自身が現役のパフォーマーであり、アーティストの苦悩を肌で理解している点が他社との決定的な違いです。リーダーのジヒョや最年長のナヨンは当時の特番インタビューで「会社のスタッフやパク・ジニョン代表が、私たちを単なる商品ではなく家族として尊重してくれた」と生の言葉で振り返っています。
• 個人活動とユニット活動の大幅な自由化：再契約交渉において、JYP側はメンバー個人のソロデビューや日本人メンバー3人によるユニット「MISAMO（ミサモ）」の結成、さらには個人インスタグラムの開設やハイブランドのアンバサダー契約に伴う収益配分比率の大幅な引き上げ（アーティスト側へ70〜80%以上還元される好条件）を提示したと業界関係者から証言されています。

【データ比較】TWICEの日本所属事務所と韓国4大芸能事務所の収益・契約構造

日本のファンや読者から頻繁に寄せられる疑問のひとつが、「TWICE日本所属事務所はどこなのか？」という点です。結論から述べると、日本国内におけるマネジメント全般を統括しているのは日本法人である「株式会社JYP Entertainment Japan」（東京都港区）であり、CDリリースや音楽配信、プロモーションを担うレコード会社（レーベル）としてワーナーミュージックジャパン（Warner Music Japan）と提携しています。つまり、マネジメント権は一貫してJYP側が保持し、日本国内の流通・宣伝網をワーナーが担うという二段構えの体制です。

また、現在のJYP所属グループを見渡すと、先輩にあたる2PMやDAY6をはじめ、Stray Kids（ストレイキッズ）、ITZY（イッチ）、NMIXX（エンミックス）、さらにソニーミュージックとの合同プロジェクトから誕生したNiziU（ニジュー）やNEXZ（ネクスジ）など、グローバル市場を席巻するアーティストが名を連ねています。この巨大経済圏の中核を成すTWICEの契約条件や事務所の経営実態について、公式決算資料および韓国証券市場の公開データをもとに比較表へ整理しました。

【2026年最新の実態検証】ジョンヨン独立報道と90億円新社屋トラブルに見る現場のリアル

2022年の全員再契約から約3年半が経過した2026年、TWICEとJYPを取り巻く環境は新たなフェーズへ突入しました。現地メディアおよび報道各社の発表によると、メンバーのジョンヨン（29）が自身のインスタグラムを更新し、長年所属したJYPエンターテインメントを退所することを正式に発表しました。

複数の韓国現地メディアの報道によれば、ジョンヨンは実姉で女優のコン・スンヨンが所属する俳優専門プロダクション「VAROエンターテインメント（バロエンターテインメント）」と専属契約を結んだと伝えられています。この一報が流れるやいなや、X（旧Twitter）やYahoo!知恵袋、5ちゃんねるなどのコミュニティでは、「9人体制でのグループ活動はどうなるのか？」「事実上の脱退ではないのか」と心配するファン（ONCE）の声が相次ぎました。

しかし、現場の取材データとK-POP業界の最新動向を検証すると、この移籍は決して後ろ向きな分裂ではありません。ジョンヨンがインスタグラムに綴ったメッセージの端々からは、JYPへの深い感謝とともに「TWICEのジョンヨンとして、これからもメンバーと一緒に歩んでいく」という強い決意が読み取れます。実際、SNS上でも当初の動揺が収まるにつれ、「お姉さんのコン・スンヨンと同じ事務所なら精神的にも一番安心できる」「個人活動は俳優事務所でマイペースに進めつつ、TWICEの活動は9人で続ける賢い選択」といった肯定的な意見が大多数を占めるようになっています。

一方で、事務所であるJYPエンターテインメントの経営面では、思わぬ逆風も報じられています。JYPは事業拡大に伴い、ソウル市内に755億ウォン（約90億円）もの巨費を投じて広大な土地を購入し、世界的な建築家とタッグを組んで新社屋を設計、行政から建築許可まで取得していました。ところが、建設予定地からわずか20メートル前にある「公園となるはずだった用地」を巡り、近隣住民が「公園に戻せ」とソウル市と激しく対立。結果として、90億円規模の新社屋建設計画が事実上とん挫・停滞するという事態に直面しています。

現在、ソウル市江東区城内洞にあるJYPの現社屋（オーガニック食材を提供する社内食堂「JYP BOB」でも有名）はすでに手狭になっており、所属アーティストや練習生の増加に対してインフラ拡充が急務となっていました。ハード面での拡大路線にブレーキがかかるなか、ベテランとなったTWICEメンバーのマネジメントをいかに効率化し、柔軟なパートナーシップへ移行するかが2026年のJYPにとって最大の経営テーマとなっています。

一般に知られていない盲点とネットの誤解｜「事務所退所＝TWICE解散」ではない法的・構造的カラクリ

日本の芸能界の感覚では、「メンバーが所属事務所を退所する＝グループからの脱退、あるいは解散」と直結して捉えられがちです。しかし、近年のK-POP芸能事務所におけるTWICE専属契約の仕組みを紐解くと、ネット上で囁かれている「解散危機説」がいかに構造的な誤解に基づいているかが浮き彫りになります。

そもそもTWICEの契約期間を振り返ると、2015年10月のデビューから7年後の2022年7月に1回目の再契約が結ばれました。K-POP業界における再契約の期間は、初回の7年とは異なり「3年（または2〜3年）」に設定されるのが一般的です。つまり、2025年後半から2026年にかけては、まさに「2回目の契約更新タイミング（デビュー10周年・再契約満了期）」にあたります。

この時期に採用される最新の契約モデルが、「グループ活動契約と個人マネジメント契約の分離（セパレート方式）」です。具体的な事例を挙げると、SMエンタテインメントの少女時代やSUPER JUNIOR、YGエンターテインメントのBLACKPINK、RBWのMAMAMOOなど、グループとしての契約（商標権やアルバム制作、ワールドツアーの興行権）は元の事務所に残したまま、個人の俳優業やソロ活動のみ別事務所へ移籍するケースが今や業界のスタンダードとなっています。

ジョンヨンが実姉の所属するVAROエンターテインメントへ移籍したケースも、まさにこの「少女時代型モデル」の踏襲です。JYPエンターテインメントは「TWICE」というグループ全体の知的財産権（IP）と音楽活動のマネジメントを引き続き管轄し、ジョンヨン個人のスケジュールやケアを新事務所が担うことで、むしろ本人の心身の負担を軽減しながら9人体制のTWICEを長く存続させるための「攻めの再編」として機能しています。

パク・ジニョン（J.Y. Park）の経営哲学と「心理的バウンダリー」が生んだ9人の絆

なぜTWICEは、他の多くのガールズグループのように泥沼の法廷闘争やメンバー間の不和による空中分解を起こさず、10年以上にわたって9人の絆を維持できているのでしょうか。その根本的な原因を組織心理学および家族社会学の視点から分析すると、パク・ジニョン（J.Y. Park）が構築した独自の育成システムに行き着きます。

昭和・平成の日本の芸能界や、かつての韓国芸能界の一部では、事務所の社長や親がタレントの私生活から人格までを過剰に支配する「ステージママ文化」や、閉鎖的な環境で「あなたのためを思って管理している」と刷り込む「毒親（ドクオヤ）的な共依存関係」が横行していました。こうした環境下では、タレントが20代後半になり自我が確立されると、支配からの脱却を求めて激しい契約トラブルやグループ離脱へと発展します。

対照的に、JYPエンターテインメントが一貫して徹底してきたのは、事務所とアーティスト、そしてメンバー同士の間における健全な「心理的バウンダリー（境界線）」の確立です。パク・ジニョンはオーディション番組『SIXTEEN』や『Nizi Project』でも繰り返し語っている通り、「実力よりも先に『真実・誠実・謙虚』という人格を磨くこと」を社是としています。

具体的には、練習生時代から専門の臨床心理士によるカウンセリングを義務付け、メンバー同士の不満を第三者（ファシリテーター）を交えて言語化するミーティングを定期的に実施してきました。過度な精神論や同調圧力で9人を縛り付けるのではなく、「ひとりの自律した人間としての境界線」を尊重したからこそ、休養が必要なメンバーを全員でカバーし合い、2026年に至るまで誰一人欠けることなくグループを守り抜くことができたのです。

【プロの結論】人間関係・組織論の視点から見出すべき教訓と向いている人の判断基準

TWICEとJYPエンターテインメントの10年超にわたる歩みは、単なるアイドルビジネスの成功譚にとどまらず、現代の組織マネジメントや人間関係における極めて重要な教訓を示唆しています。それは、「長期的な信頼関係は、相手を囲い込むことではなく、手放す自由（選択肢）を認めることで強固になる」という原則です。

これからK-POPオーディションを目指す方や、エンターテインメント業界・組織選びで迷っている方に向けて、JYP型の環境が向いている人と慎重になるべき人の判断基準を明確に提示します。

• JYPエンターテインメントの環境・方針が向いている人：
  目先の爆発的な個人報酬や短期的な名声よりも、長期的なキャリアの安全性、メンタルヘルスの維持、そして仲間との協調性を重んじる人。また、自己管理能力が高く、組織のルールと個人の自律性のバランスを保てる人に最適です。
• 慎重になるべき人（おすすめできない人の条件）：
  デビュー直後からグループ活動よりも個人の自由な表現やソロでの突出した利益配分を最優先したい人、あるいは「事務所にすべてを依存して手取り足取り管理してほしい」という受け身の姿勢が強い人には、自律と品行方正を求めるJYPのカルチャーは窮屈に感じられる可能性が高いといえます。

TWICEの所属事務所に関するよくある質問（FAQ）

Q1：ジョンヨンがJYPを退所したことで、今後のTWICEの日本ドームツアーや新曲リリースはどうなりますか？
A1：9人体制でのグループ活動はこれまで通り継続されます。K-POP界では少女時代やBLACKPINK、MAMAMOOなど、個人の所属事務所が異なってもグループ活動時は元の事務所（JYPエンターテインメント）の管轄下でツアーやアルバム制作を行う契約形態が確立されています。日本での活動も引き続きJYP Japanとワーナーミュージック・ジャパンの連携のもとで行われます。

Q2：日本人メンバー3人（ミナ・サナ・モモ）の「MISAMO」はどこの事務所に所属していますか？
A2：MISAMO（ミサモ）もTWICE本体と同様に、韓国本社であるJYPエンターテインメントおよび日本法人のJYP Entertainment Japanに所属しています。日本での音楽パッケージ発売やプロモーションに関しては、TWICEと同じくワーナーミュージック・ジャパンが担当しています。

Q3：TWICEの専属契約期間は今後どうなっていくのでしょうか？
A3：2015年のデビューから7年間の初回契約を経て、2022年に全員で再契約（一般的に3年間）を締結しました。2026年現在はその再契約期間の満了に伴う更新フェーズに入っており、メンバーそれぞれのライフステージや希望に合わせて「JYPとの全面再契約」または「個人活動のみ他事務所へ移籍しグループ契約をJYPと継続する方式」へと柔軟に移行しています。

まとめ：今後の動向と失敗しないための判断基準

TWICEの所属事務所であるJYPエンターテインメントは、創業者パク・ジニョン（J.Y. Park）の人間性重視の哲学のもと、K-POP界で最も過酷な壁とされる「魔の7年」を9人全員での再契約という形で乗り越えました。そしてデビュー10周年を超えた2026年現在、ジョンヨンのVAROエンターテインメントへの個人移籍に見られるように、メンバーそれぞれの人生とキャリアを尊重しながら「TWICEというグループを生涯守り抜く」ための新しい分業体制へと進化を遂げています。

約90億円を投じたソウル新社屋建設の停滞など、企業としてのJYPが抱える課題はあるものの、TWICEという強固なグローバルIPと9人の深い絆が揺らぐことはありません。ネット上の表面的な「退所＝解散危機」といった煽り報道に惑わされることなく、グループ契約と個人マネジメントを切り分ける最新の業界構造を理解しておくことが、今後のTWICEの活動を正しく見守るための確かな判断基準となります。 （出典: twice 事務 所（Yahoo!ニュース））